ばからちゃんのオカルト仮想通貨妄想記事

※この記事は情報が正しいとは全く限らないばからちゃんの完全妄想オカルト要素100%の記事なので作り話としてネタとしてお楽しみください。

歴史と世界のお金の流れを知る

銀行の始まり

そもそもお金とはなんでしょうか。

遠い昔は物々交換でしたが、時代が進むにつれてお金（貨幣）をどこの国でも使うようになりました。

現在のような貨幣システムに至るまでに歴史をたどると中世ヨーロッパが起源となっています。

貨幣が発明されるまでは、金銀銅といったコインを国や王様が発行して商取引をしていました。

その中で金は現物で持っておくのは盗まれたりすり減るなどのリスクがあったので、金庫番（今でいう銀行）に預けて預かり証を発行してもらうという流れでした。

この金を預けた証明書である預かり証が貨幣のルーツと言われています。

人々は自分の金を必要な時に預かり証を持って引き取ったりしていたわけですが、経済が発展してくるにつれて、いちいち出し入れするのが面倒になっていきます。

そこで人々は預かり証で直接取引をするようになりました。楽で便利だから。

すると市場ではこの預かり証でのやり取りが普通となり、わざわざ預けている金を引き取りにいかなくなるのです。

その結果、金庫番、今でいう銀行は

「あれ？人々が一気に金を引き取りに来ることがないな。ということは預かり証をしれっと発行してもバレへんやん！」

と思うわけです。

その結果、金を預かる代わりに証明書として発行していた預かり証を、金を預けていない人にも発行して利子をつけて貸すようになったのです。

これが銀行の始まりだと言われています。

銀行家が力をつけるようになった

金庫番（今でいう銀行）は一般市民に貸すより王様に貸す方が儲かることに気づきます。

戦争のたびに王様は莫大なお金が必要になるので、銀行家に借りるようになります。

戦争が起きることで銀行家は儲かります。

もし戦争で負けてしまっても、借金の担保である王様の財産や土地や建物、税金が銀行家のものになるのでどっちにしろ儲かったのです。

戦争が起きるたびに銀行家は財産が増え力をつけていき、王族と血縁になったりして貴族なんかになっていったのです。

貴族となった銀行家は更に大きな権力を持ち始め、手持ちの金よりも多くの紙幣を発行する権利を王様に認めて貰えるようになりました。

これでただの紙切れが価値を持ち始めます。

銀行家は紙切れを価値のあるものにすることができるようになったので、ゼロから1を生み出せるようになったのです。

ただの紙切れを貸す代わりに人々から家やお店、宝石や家畜など価値のあるものをなんでも担保に取っていくことで全て銀行家の財産となります。

これが現在の銀行と紙幣の仕組みというわけです。

このお金の仕組みがなんとなくわかると、世界の仕組みや支配者層の存在を知ることになります。

ただの紙切れを貸し付けて利子と担保の取り上げを行って世界中の富をその手に収めている代表的な銀行家がロスチャイルド家です。

名前だけなら知っている人も多いと思います。

ロスチャイルド家は世界を支配している？

ロスチャイルド家は中世ヨーロッパから銀行家として国王よりも大きな権力を手に入れた一族です。

細かいことは省きますが、ロスチャイルド家初代のマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドがドイツでロスチャイルド紹介を創設し、その後5人の息子たちがヨーロッパ諸国に派遣され各国で銀行を創設するのです。

中でもイギリスに渡った三男のネイサン・ロスチャイルドは1810年にロンドン証券取引所の支配者となり世界一の金融王として君臨し、ヨーロッパ中の同盟国を相手に貸し付けを行うまでになります。

中でもナポレオンが出てくるワーテルローの戦いでは300万ドルを75億ドルと2500倍に財産を増やしたことで、ヨーロッパの金融の独占を独り勝ちしロスチャイルド財閥の世界支配の礎を築いたことになります。

想像できないレベルのお金に増やしたことで、その地位を確立させたのです。

有り余る富を手にしたロスチャイルド一族は、世界最大の財閥を代理人を通して作ります。

J・P・モルガンやJ・シフを支援し各財閥を作り、さらに彼らから支援を受けたJ・ロックフェラー（石油王）やE・ハリマン（鉄道王）もそれぞれ巨大財閥を形成します。

なんとなく名前がわかる人たちが出てきていますね。

そんな感じで世界の全てがロスチャイルド一族が作った財閥の意向で世の中が動いていくことになります。

お金を発行する権利

ロスチャイルド家で最も大きい権力が【お金を発行する権利】なのです。

お金は国や政府が発行している国の持ち物であると思う人も多いと思いますが、実際はお金を刷る権利は各国の政府のものではないのです。

現在でも【お金を発行する権利】はロスチャイルド一族のものなのです。

各国には中央銀行があります。

中央銀行は国の通貨を発行して利子をつけて政府に貸し付けます。

ロスチャイルド一族はイングランド銀行を1815年に支配下に置き、1913年にはFRB（アメリカ連邦準備制度。アメリカの中央銀行）までもその支配下に置いたのです。

ドルを発行する権利はロスチャイルド家のもの（一部ロックフェラー家、モルガン家が所有）であり、アメリカ政府のものではないのです。

もちろん日本もその影響を受けており、日本の中央銀行である日本銀行は持ち株の55%を政府が所有することになっていますが、残る45%については公開されていません。

ロスチャイルド家が残りを所有していると考えられています。

つまりロスチャイルド家が各国の通貨発行権を持つことで、実の支配者になっているということです。

一国の支配者や大統領でもその力に逆らうことは出来ません。

例えばアメリカの16代大統領のリンカーンや35代大統領のケネディの名前を知っている人は多いと思いますが、どちらも暗殺されていますよね。

他にも何人か暗殺や暗殺未遂をされている大統領がいますが、これらの共通点は【通貨発行権を取り戻そうとした人たち】なのです。

ケネディ大統領以降は通貨発行権を取り戻そうとする大統領は出てきていません。

どうとらえるかは人それぞれですが、通貨発行権は世界の根幹にかかわる部分であるのかもしれません。

ロスチャイルド一族やロックフェラー系列の企業は多く存在し、そのどれもが巨大であり、生活に関わる全てを網羅しているといっても過言ではありません。

あなたが何気なくテレビで見ているニュース番組も全て支配者たちにコントロールされているかもしれません。

近代日本の歴史とお金

先述した通りロスチャイルド一族が世界を支配していると過言ではありません。

では日本という国はどうか。

もちろんロスチャイルド一族やロックフェラー家が日本の歴史にも関わっています。

日本で起きてきた歴史的な動きには必ず関わってきています。

明治維新

明治維新と言えば文明開化の音がすると教科書で習うような日本の出発点と言えるものです。

このころが人々の考え方やファッション、政治、経済、宗教、法律などが近代化と称した西洋化が進んだ時です。

明治維新の偉人と言えば西郷隆盛や坂本龍馬、木戸孝允や大久保利通などの名前が思い浮かびますが、彼らは地方の侍でした。

薩摩藩と長州藩は敵対していましたが、坂本龍馬の活躍により薩長同盟が結ばれた～なんてことは教科書に載っていることでしょう。

その結果討幕運動が進み、明治維新が行われ明治政府が出来たわけです。

しかしその裏ではトーマス・グラバーという武器商人の存在がありました。

トーマスグラバーはイギリスの武器商人で、ロスチャイルド家の系列企業のマセソン商会の社員として上海や日本の長崎に赴任しグラバー商会を設立します。

当初は生糸やお茶の卸売りをしていましたが、幕末の混乱から討幕派に武器や弾薬を売り始めます。

当時幕府と敵対していた長州藩は長崎のグラバーから武器を買うことは禁じられていたのですが、坂本龍馬がグラバーから分けてもらった武器を薩摩藩名義で長州藩に流すことで、両者を和解させることに成功。

そしてこれは坂本龍馬を使って討幕の流れを作り幕府を転覆させるグラバーの計画だったのです。

それ以前にも伊藤博文などがイギリスに留学している際にも薩摩と長州の結びつけが海の向こうで行われていました。

これだけではありませんが、言ってしまえばロスチャイルド家の子分となった若者たちによって明治の日本新政府が誕生したのです。

戊辰戦争

少しまとめると、薩摩藩、長州藩の下級武士に武器の提供を行いクーデターを起こさせて、自分たち（ロスチャイルド家）が教育、支援した若者たちに国を乗っ取らせて有利な関係を結んで日本を支配することになります。

しかし所詮傀儡政権ですので、明治新政府に不満を持つ人たちも出てきて起きたのが戊辰戦争という内戦です。

戊辰戦争は明治新政府を相手に不満を持つ旧幕府軍との戦いです。

結果、新政府軍が勝利し旧幕府軍は敗退しクーデターは完全なものとなりました。

この戊辰戦争の裏にはイギリスとフランス、そしてロスチャイルド家が関わっていました。

薩長の新政府軍はイギリスからお金と武器の支援があり、幕府軍はフランスからお金と武器の支援があり起きたのが戊辰戦争です。

イギリスもフランスも日本の支配を目論んでいるので新政府軍と幕府軍に各支援を行っていましたが、その上にいるのはどちらもロスチャイルド家です。

要は戊辰戦争を行わせて新政府軍が勝とうが幕府軍が勝とうが、ロスチャイルド家が上にいるのでどちらにせよロスチャイルド家は支配権と利益を得れたのです。

その後、明治政府を作らせた後に出てくるのが日露戦争です。

日露戦争

日露戦争は小国の日本が大国ロシアを相手に戦い歴史上初めて有色人種が白人を相手に勝利した戦争であり、日本人だけでなく白人の支配下にあった東南アジアの植民地の国々は喜びます。

当時日本はこの戦争の費用を調達するために増税に次ぐ増税を国民に課しています。

それでも足りないので日本の国債を外国に買ってもらうために当時の日本銀行副総裁がアメリカとイギリスに足を運びます。

アメリカではロスチャイルド家の血縁である銀行家のシフから500万ポンドの国債を買ってもらい、イギリスではロスチャイルド支配下の銀行団から500万ポンドと、後々ロスチャイルド本家からも更なる融資を受けることになります。

国債を買ってもらうということは借金と同義で、利子をつけて返さないといけないということです。

こうして戦争にかかる費用を調達できた日本はロスチャイルド系列の軍需企業から戦艦三笠を（当時の金額で）88万ポンドで購入し、ロシアと戦争をすることになります。

ロスチャイルド家の視点から見れば、事実上支配下にある自分たちが育てた日本に、まだ支配下ではないロシアを戦わせて封じ込めるための戦争だったと言えます。

日本には戦争にかかる費用を貸し付けたり武器を買わせているので、日本からは巨額な利子を得れるし、ロシアも叩けるということで都合が良かったのです。

結果的に日本はロシアに勝利することになりますが、戦勝国の利権である賠償金はロシアからは一切支払われていません。

日本は戦争には勝ちましたが、その後は戦費調達の費用を利子をつけて返し続けないといけなかったので、日本の国家財政は大変なことになってしまいます。

日露戦争は、ロシアは戦争に負け、日本は勝てたが経済的打撃を受けただけとなってしまい、日露戦争の本当の勝者はロスチャイルド家だけだったのです。

太平洋戦争

時代は進み、日本は中国とも戦い戦況も泥沼化し、ついにはアメリカとも戦争を始めることになります。

知っての通りこの太平洋戦争は日本が、枢軸国側が負けます。

日本の歴史の中で一番の衝撃と言っても過言ではないでしょう。

細かい部分は省略しますが太平洋戦争においてドイツのナチスを裏で資金の提供を行っていたのはロスチャイルド家から意向を受けたアメリカの財閥でした。

ヨーロッパで第2次世界大戦を引き起こさせた後にアジアにその火種をバラまく準備は整っていたのです。

事実上ロスチャイルド家は莫大な富で世界中のどの国でも戦争をさせることができたのです。

太平洋戦争は真珠湾攻撃から始まります。

真珠湾攻撃は日本軍の奇襲から始まったとされていますが、どうもアメリカ側では日本軍の暗号などは筒抜けであり、奇襲攻撃もあることを知ったうえで知らないふりをしていたのだとか。

真珠湾攻撃は仕組まれていた可能性が高いのです。

当時のアメリカのルーズベルト大統領は不景気をニューディール政策で持ち直すことが出来ず、経済不況を解決するには戦争をするしかないと考えていました。

しかし戦争に反対だったアメリカ国民を戦争肯定派にするにはどうしても日本からの先制攻撃が必要だったのです。

実際真珠湾攻撃によってアメリカ国民は怒り世論は戦争をする流れになるわけです。

真珠湾攻撃の首謀者は連合艦隊司令長官の山本五十六でしたが、彼は親米派であり、ハーバード大学に留学していたり、アメリカと日本の国力の差が10倍以上あることなどアメリカの国内事情に精通していました。

硫黄島の戦いの最高指揮官である栗林中道大将もアメリカについて詳しくなんだか似ている感じがしますね。

データ的にはどう考えても戦争にならないことを山本五十六は知っていましたし、軍の上層部も戦争には反対でしたが、アメリカに関するデータを書き換えたりして完全な無謀な戦争ではなくなんとか戦争にはなるように見せることで、真珠湾攻撃を立案し決行します。

こうしてみるとアメリカの思い通りにというか都合の良いようになっているので、彼はスパイだったのではないかとも言われています。

山本五十六は開戦時に当時の近衛首相に

山本五十六「初めの半年～1年は暴れて見せますが、2年、3年となると確信は持てません。だから日米開戦は避けて欲しい」

と伝えている反面、開戦後は「短期決戦・早期の和平」を目指しているということとなり、結果として日本は悲惨な結末を迎えることになります。

原爆の投下と終戦

太平洋戦争末期には日本は既にボロボロの惨敗状態でとてもじゃないが戦える状態ではありませんでした。

1945年の3月に和平協定を申し入れていますが却下されています。

結局真珠湾攻撃の報復として正当化されている広島と長崎の原爆投下をされて多くの犠牲者を出し日本は戦争に負けます。

ここで考えるべきはボロボロの状態だった日本に何故原爆を投下をする必要があったのか。

しかも種類の違う2発を。

ここで出てくるのは原爆の開発に必要な莫大な費用（20兆円とか）はロスチャイルド、ロックフェラーの両財閥から提供されていることです。

これは戦争後に核の脅威を世界に見せつけておく必要があったからと言われています。

核の脅威を使って世界を支配するための、核の威力を知らしめるための人体実験のためにボロボロの日本に2発の原爆が投下されてしまったと言えるのかもしれません。

戦後と核兵器の保有国

太平洋戦争は日本の負けで終わり二度とこのような凄惨な戦争が起きないように、戦後1945年に世界平和のための国際連合が創立されます。

国連の本部ビルはアメリカのニューヨークにあり、テレビでもたまに映ったりすると思いますが、これはロックフェラー財閥が寄贈した土地に建てられているのです。

また国連の主要ポストはロスチャイルド財閥の血縁者やロックフェラー財閥の関係者で占められていました。

もちろん今現在でも国連の主要ポストは両財閥の関係者で占められています。

こうしてWWIIの勃発から原爆の開発と使用、戦後の国連創立に至るまでは全て両財閥の計画と言えます。

国連、国際連合と言えばなんとなく存在は分かるけど詳しくわかっている人は少ない気がします。

一般的には世界の平和のために国際的な援助活動を行っていたりするのですが、その裏で世界各国をまとめて支配するために一部の財閥が出資してできた私的機関とも言えます。

表があれば裏もあるということです。

で、核兵器は常任理事国以外は保有を禁止する核拡散防止条約が1970年に制定されています。

表向きは核廃絶を目的としているように見えますが、実際のところは常任理事国以外が核を持つあるいは疑いがある場合は戦争を仕掛けれるということになるのです。

そこで登場するのがテロ国家です。

中東のイラク、アフガニスタン、イラクは国連が誘導して国際世論の攻撃の的となっていると言ってもおかしくはないでしょう。

これらの国はテロリスト的なイメージがある人も多いのではないでしょうか。

これらの国はロスチャイルド家が支配する中央銀行の無い国です。

核武装の疑惑やテロリスト国家ということは、ロスチャイルド家やロックフェラー財閥にとって都合の悪い国なのです。

そこでまとめで彼らを攻撃したのが9.11の同時多発テロ事件だと言われています。

全世界が震撼した9.11事件はイスラム過激派を潰さなければいけない、戦わないといけないという幻想、イメージを植え付けられることになったのです。

9.11は全てアルカイダの仕業であるとアメリカ政府は発表していましたが、ここには多くの疑問が出てきます。

首謀者とされるビンラディン一族とブッシュ大統領の一族は30年来のビジネスパートナーであり石油会社を共同経営するなど密接な関係でした。

ビンラディンもそもそもアラブの大富豪の子息であり、アメリカの軍需企業に巨額の投資をしていたりして、その仲介をブッシュ家は行っていたり・・・

倒壊するビルの映像がフライング放送されていたとか、飛行機が激突した割に建物の被害がおかしいとか、世界貿易センターで働いているユダヤ人がその日だけみんな休んでいたとか、真相が定かではないオカルトや陰謀論を含めて怪しい要素が数多くあるのも事実です。

結局9.11事件が発生してイラクとアフガニスタンは世界の目の敵となりました。

ビンラディンを囲っているとしてアフガニスタンが攻撃され、次は大量破壊兵器を持ちアルカイダを囲っているとしてイラクも攻撃されています。

残るイランは国連にてイランに核活動に対する経済決議を可決し、核兵器を作る恐れのある国家として世界中に避難させるように仕向けます。

イランを支配すれば中東を制圧したことになるので力のある国連非加盟国は無くなるので、事実上世界の殆どを国連の支配下に置いたことになるのです。

そうなってくると武力での世界征服を勧めつつ経済による世界統一も進むことになります。

そうなると世界統一という可能性が出てきます。

世界は統一される？

世界中の国を1つの国とする世界統一の前には地域統合体の存在があります。

地域統合体とは関税や国境の撤廃、通貨の統一といった地域の国々を1つにまとめるものです。

良く言えば経済の発展のための地域統合であり、悪く言えば国を壊して管理しやすいように捉えられます。

お金と法律を1つにして1つの大きな国にしてしまうわけですね。

わかりやすい例がEU（欧州連合）やAU(アフリカ連合)です。あとASEAN（東南アジア諸国連合）と北米連合。

アジアの連合の長は中国なので、もしかすると日本も・・・？

まぁ地域統合は実際に進んできているわけで、その先にあるのが世界の統合です。

各地域の地域統合体が形成され安定すると、統合された世界統一政府ができる・・・可能性があるわけです。

平和という大義名分で戦争をして、国際連合が作られたように地球環境の為という大義名分で世界統一政府の母体が形成されようとしているのです。

文字通り世界が1つになるのでお金も法律も全て統一管理される・・・？わけですね。

ちなみに地球温暖化という問題はロスチャイルド家とロックフェラー財閥にとって都合が良く利点が多いのです。

CO2の排出権やエコビジネスという建前、原子力エネルギーの推進などを行えるからですね。

実際のところ地球温暖化には様々な疑惑があるので、思っていたものと違う現実があるかもしれません。

日本の今後はどうなる？

ここまで記事の最初から見ている人はいないと思いますが、簡潔に日本のここまでの流れをまとめます。

幕末には反乱分子の育成を行い明治維新でクーデターが発生。

その後日露戦争と日中戦争により日本国は疲弊し、太平洋戦争で侵攻を行い戦争で敗北。

GHQの統治により国家が改造され、2023年の現在に至ります。

この次に発生するイベントは金融崩壊による国家の破壊（破綻）です。

その後はアジア連合への加入を経て地域統合が行われ、世界統一政府ができるシナリオになっている・・・のかもしれません。

もしそうなることが決まっているのであれば、金融崩壊による国家の破壊が起きてしまうかもしれません。

前触れとしては90年代から続く不景気だったり外資による日本企業の買収でしょう。

更に起きる可能性があるとするならドルの崩壊です。

なんでもドルが1/10の価値になる経済テロ計画なんだとか。

というのも日本はアメリカ国債を800兆円ほど購入しています。つまりアメリカは日本に800兆円の借金があるのと同義です。

この多額の借金から逃れるためにドルの価値を暴落させ帳消しにしてしまおうという計画を持っています。

そのためにアメロという通貨を用意しているとか・・・？

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北米通貨連合 - Wikipedia

地域の統一通貨が出るかはさておき、ドルの崩壊の可能性は普通にありえることであり、多くの経済予測の専門家も指摘しているようで起こるものとして考えていてもいいのかもしれません。

もし万が一ドルが崩壊してしまったらどうなってしまうのか最悪を想定してみると

ドル崩壊→日本が破産→IMF（国際通貨基金）介入→預金封鎖やライフラインも支配下に置かれる

といった可能性が。

ドルが崩壊し価値が1/10になればアメリカ国債の価値も暴落するので円の価値も連動する形で暴落するので、国家財政が落ちに落ちて日本経済が破綻する可能性が考えられます。

IMF（国際通貨基金）が介入すると破産した国家に手を貸すという形で高い金利の付いた融資が行われるので、そうなってしまうと国家の経済は再建がさらに遠のいてしまいます。

日本は過去に2度国家破産をしており、昭和21年の金融緊急措置例が出た際は

・預金封鎖（生活費や会社の事業費以外の預金の払い出しの禁止）
・一定額以上の手持ちの財産は強制預金させられる（財産の取り上げ）
・財産税の創設（財産に高い税金を課せられる）
・国債は紙切れに
・郵便貯金は10年間引き出し禁止→結局戻ってこなかった

といったことがありました。

このあたりに興味のある人はネバダ・レポートでググるといいです。

ネバダレポートは破産処理計画です。

① 公務員の総数の30％カットおよび給料の30％カット。ボーナスはすべてカット。
② 公務員の退職金は100％すべてカット。
③ 年金は一律30％カット。
④ 国債の利払いは5～10年間停止＝事実上無価値にする。
⑤ 消費税を15％引き上げて20％へ。
⑥ 課税最低限度の年収10万円まで引き下げる。
⑦ 資産税を導入する。不動産は公示価格の５％を課税。債券・社債は5～15％の課税。株式は取得金額の1％を課税。
⑧ 預金は一律、ペイオフを実施するとともに、第２段階は預金額の30～40％を財産税として没収する。

こんな日本が国家破産した時のシナリオが用意されているのです。

支配者層が決めたシナリオは決まっていてその通りになってしまうのでしょうか・・・

じゃあ自分らはどうする？？

金と武器と情報の全てを掌握する一部の支配者層と一般市民たる我々には埋まらない差があるでしょう。

支配するものとされるもの。

現実はギャップがあり過ぎて世界で起きている本当のことや実は起きていないことを知る術がないというのが現状かもしれません。

一番起きて欲しくないことは戦争です。

支配者が直接手を下すわけでもなければその犠牲になるわけでもなく、加害者も被害者も一般市民です。

平和や自由や正義という言葉に踊らされて殺人の片棒を稼がされる現実もあります。

日本は世界的に見て治安が良い方だと思いますが、世界では普通に戦争や紛争が起きています。

日本は同調圧力が強い国ですからマスコミの流す嘘に踊らされて罪のない人たちを傷つけることもあるでしょう。

要は自分の頭で考えて嘘に騙されないようにしてほしいということです。

ニュースで北朝鮮がミサイルを発射～なんて言われてもまたいつもの花火かと思うだけの人もいるでしょう。

その北朝鮮に武器を売ったり資金提供しているのは誰でしょうか？

支配者は一般人である我々をお互いに警戒しあって戦って欲しいのです。

言ってしまえば殺しあって欲しいのでしょう。

だからこそ本当の現実を知るために本当に正しい情報を得て考える必要があると思います。

金や情報に惑わされない生き方をするべきだと思います。

考え方は人それぞれですが、自分の意思をはっきりさせるのは大事だと思います。

まとめ　最悪は想定しておくに越したことはないよね

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終わり